異動か転職かを考えるときは、つらかった日と、比較的進めやすかった日の違いが手掛かりになります。 同じ企画書を作る仕事でも、依頼の内容が決まっている日と、担当や締切が途中で変わる日とでは負担が違うかもしれません。この記事では、部署への不満がある30代前半の正社員に向けて、原因を決めつけずに記録を比べる方法を紹介します。

異動か転職かの前に、負担が違った場面を比べる

たとえば「営業企画に向いていない」と感じたら、企画の仕事を全て一緒にせず、負担が大きかった場面を一つ選びます。次に、似た仕事を比較的進めやすかった場面があれば並べます。よい場面を無理に探す必要はありません。思い当たらなければ、困った場面だけを相談に使えます。

  • 社内異動制度は勤務先の就業規則・人事制度を一次情報とする
  • 外部職務内容はjob tagと求人企業の募集要項を突き合わせる

異動を命じられた場合の法的対応や、異動後の適応は別の問題です。ここで扱うのは、自分が今の仕事で何に困っているかを説明するための記録です。

二つの場面が違っても、原因は一つと限らない

担当者が違う日に進めやすかったとしても、その人だけが原因とは限りません。締切までの日数、同時に抱えた仕事、説明の詳しさも違っていた可能性があります。「上司が原因」と結論にする前に、何が違ったかを具体的に書きます。誰かを評価するための記録ではなく、変えたい条件を探すための記録です。

部署・会社・仕事内容のどこへ確認するか

記録から見えた違いを、次の確認先につなげます。部署の運用と会社全体の制度を混ぜないことが、異動を調べるときの要点です。 他部署の様子を知らない段階では、「異動すれば解決する」「どこも同じ」のどちらも断定できません。

状態見分けるサイン最初の確認
部署固有の問題上司・顧客・業務比率で負担が変わる/他部署では希望業務が存在する異動先候補の実態と受入条件を確認する
会社全体の問題制度・評価・働き方が全社共通/部署を変えても制約が残る全社制度と例外の有無を人事へ確認する
職種そのものの不一致同じ業務を続けることが難しい/社内に別職種への経路が少ない社内公募と外部職種変更を比較する
異動待ちの時間リスク時期や承認者が不明確/待つ間に負担が悪化する回答期限と待てる期間を決める

分類は診断ではなく、次の確認先を決めるための作業です。

断定せずに仮説を置く

「自分に能力がない」とは書かず、「手順を教わる機会が少ない可能性」「業務量と使える時間が合わない可能性」のように書きます。仮説であれば、観察や相談で確かめられます。

一週間だけ記録して偏りを見る

困った場面、時刻、直前の出来事、心身への影響、助けを求めた結果。これらを記録します。毎日長文を書く必要はありません。三行で続けられる形式にします。

以下は説明用の架空例です。負担の強さを点数にして結論を出す代わりに、仕事の条件を並べています。

場面起きたこと次に確かめたいこと
月曜の企画書目的と確認者が決まっていて、相談先に迷わなかった次の案件も依頼時に確認者を決められるか
木曜の企画書途中で確認者が増え、指示が食い違った意見が違うとき、誰が最終判断するか

この例で最初に尋ねたいのは「企画の仕事が合うか」より、「案件ごとの判断役を決められるか」です。異動先でも確認者が複数いるなら、人数だけでなく、意見をまとめる手順まで聞くと比較に使えます。

記録から答えたい質問

  • 困りごとは部署・会社・職種のどこに属するか
  • 異動先の仕事内容を本人や人事へ確認したか
  • 同じ負担が、違う案件や相手でも起きているか
  • 異動先にも同じ制度や仕事の進め方があるか

自分で変える範囲と相談する範囲

自分で変えられるのは、メモの取り方や確認する順番です。人員配置、業務量、評価制度を自分だけで変えられるとは限りません。質問の仕方を工夫しても改善しないことまで、自分の責任にしないでください。

  • 報復や不利益が懸念される場合は相談経路と記録方法を慎重に選ぶ
  • 会社に残る最終判断は会社に残るか転職するか記事で再比較する

異動や退職をめぐる不利益など、社内制度の説明だけでは解消しない心配には、総合労働相談コーナーなどの窓口があります。契約や体調に関わる個別の判断は、この記録だけではできません。

「相談するほどではないかもしれない」と迷うときこそ、結論ではなく事実を共有してください。相談することは、退職や申込みを決めることではありません。

一週間後に仮説を更新する

一週間は記録を見返す目安です。その前でも、相談に使える場面が一つ書ければ十分です。見返すときは「同じ負担が繰り返された条件」と「まだ分からない条件」を分けます。一度楽に進められたからといって、長く続いた困りごとが解消したとは限りません。睡眠や食事への影響などが気になるときは、観察を続けるより相談を優先してください。

原因別に次の記事へ進む

原因候補が一つに絞れなくても問題ありません。観察できる仮説は二つまでにしぼり、次の確認日を決めてください。ここで挙げた原因候補は自己診断ではありません。観察した記録を持って、医療・労務・制度の個別判断ができる相手へ確認してください。